このたび会長に選任されました大野でございます。私は当センター及び前身の土壌環境浄化フォーラムの時代からこれまで15〜16年、関わってまいりました。当初は、生意気盛りの40歳代で、関係者の中でも若い方でしたが、いつのまにか最古参になってしまいました。そんなこともあり、会長にというお話しを頂いたものと思います。初代会長の岡安名誉会長や前・野村会長に比べますと、比べようもなく軽量級であることもあり、お断りしたいと考えておりましたが、理事皆様からのご賛同を頂いた以上、センターの発展のために喜んでお引き受けすることとしました。
　 これまでのセンターにとりまして、やはり重要なエポックは、我が国でも健全な土壌環境を創るべきであるとの我々の想いが届いた平成14年の土壌汚染対策法の制定でありました。
　 爾来、土壌汚染対策が社会的に認知され、対策の方も順調に進みましたが、その8〜9割が法の外側で行われると言った不合理な現実がありました。また、主に土地取引が活発な大都市圏で対策が進みましたが、地方圏の汚染地の対策が進まないといったこともありました。
　 本年4月17日に抜本的な法改正が成立したのは、そのような不合理を解決する必要性が理解されたものと受け止めています。また、法改正は、多くの土壌汚染対策関係者によるこれまでのご努力の賜物でもあると思っております。
　 今般の法改正により、公平かつ公明なプロセスで土壌汚染対策を進める上での基礎固めが出来たと思っていますが、対策の進め方もかなり変える必要が出てくるものと想定しています。
　 土壌汚染についての知識を十分にお持ちではない土地所有者のほとんどは、法改正に基づく対策の進め方に対して不安を抱いていることと思います。
　 当センターとしましては、会員が、土壌汚染対策を必要としている土地所有者に対して、経済的、合理的でかつ安心を与えるソリューション・サービスを提供するように、これまで以上に会員の技術の向上に努める必要があると考えております。
　 当センターは、通常の業界団体とは全く趣を異にし、いろいろな業種の方々が集まり、それぞれの土壌汚染対策技術を高めたいとの一心で集まった団体であります。
　 そのことはセンターの活発な自主活動が十分に証明していると考えます。この特徴を今後とも維持し、社会並びに土壌汚染地を抱える土地所有者のニーズに適切に応えられるように、会員の皆様と一緒に努力していく所存ですので、皆様におかれましては、これまでにも増して当センターに対するご鞭撻、ご支援を賜りますようお願い申し上げます。
　 最後になりますが、環境省はじめ皆様方の今後の益々のご健勝・ご発展をお祈りして、私からの挨拶とさせていただきます。