編集後記

「土壌環境ニュース」第3号とお届けします。先般会員の皆様にアンケートをお願いし、多くの会員の方から貴重なご意見を頂戴しました。ありがとうございました。ご要望は多岐にわたりますので一度にお応えするのは難しく、またそれだけの紙数も用意できておりませんが、順繰りにご要望にそったコラムを載せられるよう編集の努力を重ねていきたいと思います。どうか長い目でこの小冊子を育てって行って頂きたくお願い申し上げます。
なお当面は12項建てを続ける予定です。            広報委員会 斎藤輝明
 


土壌環境ニュース第3号/コンセプトについて

そもそも地球環境問題は、大気汚染、水質汚濁そして土壌汚染の3分野全体で対策が完結する。しかし、大気・水では開放系であるため、汚染物質は広く拡散でき、また、ある一定の期間で自浄作用によるかまたは人為的に浄化・処理できるので、微量有害物質の除去技術を除いて、すでにその対策技術がほぼ確立しているを言っても過言ではない。一方、土壌中では閉鎖系であり、拡散もできず浄化に長年月がかかり、またその汚染物質も多くその対策技術も多様であり、決定打はない。しかも、取り扱いが困難な土壌を修復するためには、調査を含めて対策費用がかさむのが普通である。
 あらゆる面で未解決課題を含んでいる21世紀に残した「負の遺産」、土壌問題----この難問に官民挙げて果敢に取り組んでいるのが「土壌環境センター」であり、いま、企業人ではなく、はたまた日本人でもなく、地球人として土壌環境の情報を共有するときである。
 環境庁による法整備状況、海外技術動向調査、そして各委員会活動により得られた資料等、各種の貴重な最新情報を有意義に活用していただくため、広報・教育委員会はいろいろなメディアを使って、広報・教育活動を実施している。
(広報分科会)