土壌環境センターにおける組織、役員、各委員会の委員は、つぎのとおり決まりましたのでお知らせします。各委員会の委員長からのメッセージも合せて紹介します。
組 織
役 員
| 会 長 |
岡安 誠 |
社団法人土壌環境センター |
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| 副会長 |
鈴木 誠之 |
清水建設株式会社 |
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神永 信一 |
新日本製鐵株式会社 |
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| 専務理事 |
佐藤 雄也 |
社団法人土壌環境センター |
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| 常務理事 |
河村 亨 |
栗田工業株式会社 |
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| 理 事 |
上垣内郁夫 |
アタカ工業株式会社 |
萩原 弘道
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大成建設株式会社 |
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大野 正人 |
株式会社エックス都市研究所 |
高橋 紀行 |
株式会社竹中工務店 |
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白沢 至 |
株式会社荏原製作所 |
倉田 克彦 |
東洋建設株式会社 |
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森元 淳平 |
株式会社大林組 |
渡辺 謙一 |
同和鉱業株式会社 |
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飯泉 俊一 |
オルガノ株式会社 |
福田 正夫 |
飛島建設株式会社 |
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滝田 裕久 |
鹿島建設株式会社 |
大久保泰宏 |
株式会社西原環境衛生研究所 |
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荒田 辰夫 |
株式会社クボタ |
佐藤 良 |
日本鋼管株式会社 |
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高木 秀宣 |
株式会社熊谷組 |
甲斐 哲夫 |
日立金属株式会社 |
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中島 豊 |
株式会社鴻池組 |
平野 雄三 |
日立造船株式会社 |
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木村藤治郎 |
五洋建設株式会社 |
高野 国弘 |
日立プラント建設株式会社 |
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真砂祥之助 |
国際航業株式会社 |
松下 孝 |
前澤工業株式会社 |
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金原 暁治 |
三友プラントサービス株式会社 |
白水善次郎 |
三菱重工業株式会社 |
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曽我 和雄 |
住友重機械工業株式会社 |
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| 監 事 |
浜田 幾久 |
バブコック日立株式会社 |
西尾 裕造 |
三井造船株式会社 |
【運営委員会】
| 委 員 長 |
大野 正人 |
エックス都市研究所 |
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| 副委員長 |
峠 和男 |
大林組 |
羽島 康文 |
新日本製鐵 |
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佐藤 雄也 |
土壌環境センター |
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| 委 員 |
宮田 健一 |
アタカ工業 |
久貝 啓太 |
荏原製作所 |
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三宅 酉作 |
オルガノ |
浦 満彦 |
鹿島建設 |
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西口 信幸 |
クボタ |
中川 正俊 |
熊谷組 |
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佐野 速雄 |
栗田工業 |
吉田 幸司 |
鴻池組 |
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前川統一郎 |
国際航業 |
山内 裕元 |
五洋建設 |
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金原 暁治 |
三友プラントサービス |
佐藤 弘 |
清水建設 |
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森長 一宏 |
住友重機械工業 |
長藤 哲夫 |
大成建設 |
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山川公一郎 |
竹中工務店 |
山田 政雄 |
同和鉱業 |
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安岡 啓一 |
東洋建設 |
村田 治 |
飛島建設 |
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山田 康夫 |
西原環境衛生研究所 |
栩山 文一 |
日本鋼管 |
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遠藤 和夫 |
日立金属 |
佐藤 信和 |
日立造船 |
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松井 敏一 |
日立プラント建設 |
松下 孝 |
前澤工業 |
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富松 一隆 |
三菱重工業 |
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| オブザーバー |
佐藤 一雄 |
バブコック日立 |
山崎 禎一 |
三井造船 |
委員長メッセージ 大野 正人
平成11年6月に運営委員長のご指名を受けてから早いもので3年が経ちましたが、このたび、センター設立時からの悲願であった「土壌汚染対策法」が成立したことは慶賀に堪えません。これもセンターが真摯に土壌汚染対策の必要性について訴え、また、この対策に係る「社会の合意」と「信頼の獲得」を目指して活動してきたことも大いに力添えになったものと思います。
法定のルールに基づき対策を遂行するということは、土壌対策調査･工事が公正な手続きにより行われ、安心してビジネスに取組むことができることを意味します。しかし、反面、土壌汚染対策ビジネスの市場が顕在化し、対策手続きの透明性、客観性がこれまで以上に求められ、競争が激しくなることも意味します。今後、会員企業は、より安全でコストがかからない対策技術の開発を進め、かつ発注者の信頼が得られるよう努力する必要があります。
当センターとしても今後、更に土壌汚染対策の信頼性を勝ち取るために様々な取組みをタイムリーに実施することが求められているといえるでしょう。私としましては、そのことを十分に認識し、佐藤専務理事と事務局の方々、及び常設委員長と連携をはかりつつ、皆様のご期待に沿えるように頑張る所存ですので、皆様のご支援、ご鞭撻をお願いし申し上げます。
【企画委員会】
| 委 員 長 |
峠 和夫 |
大林組 |
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| 副委員長 |
浦 満彦 |
鹿島建設 |
奥村 興平 |
応用地質 |
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| 委 員 |
植田 和哉 |
五洋建設 |
富松 一隆 |
三菱重工業 |
栩山 文一 |
日本鋼管 |
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本間 憲之 |
三井造船 |
川原田 稔 |
竹中工務店 |
長藤 哲夫 |
大成建設 |
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前川 統一郎 |
国際航業 |
佐野 速雄 |
栗田工業 |
佐藤 弘 |
清水建設 |
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山下 清 |
前澤工業 |
竹山 勝弘 |
宇部興産 |
岡田 和夫 |
大成建設 |
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保賀 康史 |
鴻池組 |
大野 正人 |
エックス都市研究所 |
羽島 康文 |
新日本製鐵 |
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佐藤 信和 |
日立造船 |
高畑 恒志 |
エックス都市研究所 |
藤岡 庄衛 |
興亜開発 |
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西村 正直 |
日本工営 |
佐藤 雄也 |
土壌環境センター |
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委員長メッセージ 峠 和男
このたび企画委員長を拝命した峠でございます。引受けてから誠に重責な任であり、ファイトとともに不安も感じている今日この頃です。
本年は土壌汚染対策法が公布され、センターに期待されることがさらに増加し、新しい事業も開始されることとなるでしょう。このニーズに答えてこそセンターの責務が果せるというものです。関係者の皆様には誠に多忙な毎日だとは思いますが、今後とも益々のご支援･ご協力をお願いします。
また、今年度からは新しい仕組みとして、運営組織も一部変革されますが、センターのワーキンググループの要として意義ある企画委員会となるよう、構成メンバーと共に体力と知恵を使っていきたいと考えています。
【広報・教育委員会】
| 委 員 長 |
佐藤 弘 |
清水建設 |
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| 副委員長 |
竹山 勝弘 |
宇部興産 |
山下 清 |
前澤工業 |
| 委 員 |
竹村 友之 |
三井金属資源開発 |
大淵 聡 |
帝人エコ･サイエンス |
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松井 敏朗 |
日立金属 |
根岸 基治 |
日さく |
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鈴木 倫江 |
飛島建設 |
松井 敏一 |
日立プラント建設 |
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服部 守 |
環境エンジニアリング |
宮川 明夫 |
荏原製作所 |
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寺尾 穣二 |
島津製作所 |
若林 純一 |
明治コンサルタント |
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辻本 健二 |
同和鉱業 |
佐藤 和郎 |
大成建設 |
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多尾田 望 |
大林組 |
相澤 渉 |
清水建設 |
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志村 有通 |
共和化工 |
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委員長メッセージ 佐藤 弘
14年度第一回総会後に開催された懇親会で岡安会長は「念願いや宿願の土壌汚染対策法が成立した」とご挨拶されました。我々、土壌環境ビジネスを志向する会員企業の思いも正にその通りであると推測されます。
“任意団体土壌環境フォーラム”時代から10年、当初から参画の諸先輩や関係なされた方々にとっても誠に感慨深いものがあることでしょう。
来年１月からの法施行は言わば“土壌維新元年”であります。これまでも運用基準や指導指針はありましたが法、政令、省令の重み、義務化が持つ意味合いはそれとは全く異なり新規巻き直しとなります。このような節目のとき、土壌環境分野の最先端の技術情報を持ち、経験豊富な人材が活動する専門集団･土壌環境センターから発信される各種情報は一つ一つが極めて重要になることは言うまでもありません。このような認識を、広報･教育委員全員と共有し、広報･教育委員会を、会員の方々はじめ、社会に向けて“情報発信の要”としたいと思います。
【技術委員会 】
| 委 員 長 |
長藤 哲夫 |
大成建設 |
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| 副委員長 |
前川統一郎 |
国際航業 |
佐野 速雄 |
栗田工業 |
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| 委 員 |
大倉 孝雄 |
アタカ工業 |
藤崎 豊 |
エックス都市研究所 |
武内 宏 |
オルガノ |
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土本 正明 |
クボタ |
門倉 伸行 |
熊谷組 |
橋本 正憲 |
栗田工業 |
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川口 知司 |
三友プラントサービス |
田澤 龍三 |
清水建設 |
當間 久夫 |
新日本製鐵 |
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森長 一宏 |
住友重機械工業 |
今村 聰 |
大成建設 |
大澤 武彦 |
竹中工務店 |
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松下 孝 |
前澤工業 |
川西 龍一 |
東洋建設 |
白鳥 寿一 |
同和鉱業 |
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笹木 弘 |
飛島建設 |
佐藤 一雄 |
バブコック日立 |
上田 浩三 |
日立造船 |
委員長メッセージ 長藤 哲夫
土壌汚染対策法が制定され技術委員会は新たな時代を迎えました。センターが社会から期待が大きくなるだけ技術委員会への期待も大きくなり成果も求められています。
今年度の技術委員会は将来の土壌環境分野の方向性を見つめてセンターでしか出来ない自主事業を主に運営する計画です。事業内容はMNAに係わる事業、重金属不溶化の長期安定性検討事業、土壌汚染アセスメント検討事業とISO/TC190に係わる検討でいずれも継続課題ですが、それぞれ重要な課題ですので会員の英知を集中して成果を上げる予定です。
また、センターのメイン事業である法律の施行に必要な技術要件の整備事業は制度化検討委員会と綿密な連携をとり、技術的な支援が必要な場合には臨機応変にWGを編成して相互に補完する体制で臨みます。会員の皆様のご指導とご協力よろしくお願いします。
【資格制度委員会】
| 委 員 長 |
岡田 和夫 |
大成建設 |
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| 副委員長 |
山下 清 |
前澤工業 |
保賀 康史 |
鴻池組 |
| 委 員 |
古市 登 |
オルガノ |
榊原 重良 |
アジア航測 |
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土屋 之也 |
西原環境衛生研究所 |
坂本 大 |
国際航業 |
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中村 直器 |
応用地質 |
佐々木憲一 |
イー･アンド･イー ソリューションズ |
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松川 圭輔 |
千代田化工建設 |
塩崎 修 |
エア･ウォーター･プラントエンジニアリング |
委員長メッセージ 岡田 和夫
土壌汚染対策法がこの5月に公布され、来年1月から施行になります。新法は十分ではないとのご指摘もありますが、法になったことは大いに評価すべきだと思います。さらに、情報公開、マスメディアの取上げ、会員数の急増など、土壌環境センターを取巻く環境は、今大きく変わろうとしています。
土壌汚染調査･対策に従事する人の技術レベルを認定する資格制度は、当センター発足時からの一大テーマです。昨年度までは、広報･教育委員会傘下の新資格制度検討委員会が中心になり具現化してきました。新法の施行を目前にし、当センターの資格制度への取組を明確にするため、今年度から、新たに常設委員会として対応いたします。当委員会では、(1)平成12年度から始めた土壌環境保全士（安全関係）の推進、(2)土壌環境監理士の立上げ、(3)その他の認定資格の立上げを予定しています。
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