第２回国際土壌・地下水環境ワークショップは、去る１月１３〜１４日の２日間、横浜市パシフィコ横浜３Ｆ大会議場にて、環境庁、神奈川県および土壌環境センターの主催で開催された。 両日とも好天気に恵まれ、延べ１，２００名余の参加者があり、現在我が国が抱えている土壌・地下水問題の関心の高さが窺われ、会場は熱気に溢れて大盛況であった。さらに、講演会場前のフロアには、センター会員の内２３社から研究開発された汚染調査手法・汚染浄化法のパネルやパンフレット、実物の浄化装置など展示され会場フロアの雰囲気を盛り上げた。
　初日のプログラムは、環境庁および神奈川県が主催し、「有機塩素系化合物による土壌・地下水汚染対策」による「制度編」と題して、米国（環境保護庁）とオランダ（住宅・国土計画・環境省）の政府環境担当者による「米国の汚染防止と浄化の展望」、「オランダの最新土壌浄化政策」についての政策・制度に関する基調講演、さらに「揮発性有機化合物による土壌・地下水汚染対策の現状および今後の課題」をテーマとして環境庁や自治体（大阪府高槻市、神奈川県秦野市）および研究所（神奈川県温泉地学研究所、国立環境研究所）による施策・取組みに関する講演、最後に米国およびオランダの政府担当者を交えて、現状と今後の課題についてのパネル討論を行った。
　２日目のプログラムは、「日本および海外における土壌・地下水汚染現場の調査と浄化技術について」の「技術編」と題して、「環境事業団地球環境基金」助成事業により土壌環境センターが主催し、日本からはセンター会員３名の講師と海外からは４名の講師（台湾、韓国、オランダ、米国）による民間実務経験者による講演を行った。最後に「日本および海外における土壌・地下水汚染現場の現状と今後の課題」のテーマで各国の講師による意見の交換、参加者との質疑応答などを行い、盛り上がった２日間のワークショップを閉会した。